不登校中の居場所は？学校の代わりはどこがある？

では早速、学校の代わりになり得る、不登校中の居場所についてご紹介します。

居場所①フリースクール

フリースクールとは、民間が運営する「学校外の学びの場」。
既存の学校というスタイルがどうも合わない、といった子どもや家庭を支援する自由度の高い居場所です。

フリースクールは学校教育法上の学校ではないため、その状況はさまざま。
規模は10人程度のところから100人を超えるところまであり、理念や活動内容もそれぞれに特色があります。

その特色をよく調べて、あなたのお子さんに合う場所かどうかをよく吟味することが大切です。

⇒参考：日本最大規模のフリースクール「東京シューレ」

居場所②教育支援センター（適応指導教室）

フリースクールが民間の代表的な支援機関だとするならば、教育支援センター（適応指導教室）は公的機関の代表格。
こちらは主に市区町村の教育委員会が不登校児童生徒の居場所として設置しています。

地域によっては、「〇〇学級」などと親しみやすいネーミングがつくことも。

教育支援センターの母体は、学校を管轄している教育委員会。
ということで、公立小中学校との連携はピカイチ。
通所すればそのまま「学校の出席」扱いになるケースも多いようです。

ちなみに、通所した場合の活動内容の一例としては、次のようなものがあります。

• 時間は9:00〜15:00程度
• 自主学習では自分のペースで学習する
• 集団活動もあり（スポーツ・アクティビティ）

そして基本的には費用がかからないのも嬉しいです。

ただし、教育支援センターは、「元の学校・教室への登校再開」を前提としたサポートを行います。

お子さんが登校再開を（まだ）考えていない場合は、サポートの内容にミスマッチがあるかもしれません。

居場所③保健室・別室

保健室登校や別室登校という言葉を聞いたことがありますか？

学校には通うけれど、教室には行かずに、保健室や別室で授業を受けたり過ごしたりする仕組みのことです。

「学校全体はイヤじゃないけど、自分の教室に行くのはイヤだ…」というお子さんに向いているかもしれません。

居場所④学校内フリースペース

保健室・別室以外にも、学校内に、フリースペース的な居場所を設ける動きも出てきています。

例えば、広島県教育委員会では、5つの小学校と6つの中学校に「校内適応指導教室」を設置。
つまり公的機関である「適応指導教室」を学校の中に設けるという取り組みです。

こちらは学校内にありつつも、学習の進め方は一律ではありません。
あくまでも一人一人の状況に合わせて、マイペースでOK。

学校内フリースペースの特徴は、何といっても学校施設を利用しているという点。
学校とのつながりを途切れさせず、通学のリズムを保ちやすいという点においては大いに意義があると言えるのではないでしょうか。

こちらも、「学校自体はイヤじゃない」というお子さんなら、利用する価値はあると思います。

居場所⑤塾や習い事

塾や習い事というのは、学校の代わりというよりも、本来は学校プラスα的な位置づけの居場所です。
学校の友人や同級生もちらほら通ってくることでしょう。

学校に行けていなくても、塾や習い事だけ行くことは全く問題ありません。
むしろ時間が短いという特徴を活かして、外に出るきっかけ作りになるといいですね。

次のように、学校とはまた違った環境で人と話したり、先生やコーチと接することができれば気分転換になりますよ。

• ちょっと今は勉強NGだけど、ピアノは好き。
• スイミングに行くとスッキリする。

私たちキズキ共育塾のように、不登校の子どもたちのサポートを行っている学習塾もあります。

居場所⑥通信制高校

通信制高校は、当たり前のようですが高校生が対象です。

次のような人たちが通っています。

• 前に通っていた高校が合わなかった
• スポーツなど、学外の活動と両立して学びたい

通信制高校の特徴は、第一に、その名前のとおり「通信制」であること。
通学することもありますが毎日ではなく、基本的には自宅が主な居場所となります。

そして特徴のもう一つは、「単位制」であること。
「単位制」とは、「今年どの授業を受けるかを、自分で決める高校」のことです。

「学校が決めた時間割で授業を受ける高校」のことは、「学年制」と言います。

学年制の場合、その年で単位を取得できなかった科目が一つでもあれば留年になります。
一方、単位制には留年という仕組みがないので、次の年にもう一度その科目だけを受け直せばOK。

このように、通信制高校はマイペースに学習できる体制が整っています。
卒業すれば全日制と変わらない「高卒資格」をGETできるのは大きいです。

毎日通うわけではないので、高校自体は「毎日の居場所」にはならないかもしれません。

ですが、「精神的な居場所」にはなります。

また、学校によっては、通信制でありながらも週5日登校するコースや、サポート校という「毎日通える、通信制高校生のための塾」もあります。

居場所⑦不登校特例校

実は日本には不登校児童生徒のための特別な学校が存在します。
それが「不登校特例校」。

正式には「不登校児童生徒を対象とする特別の教育課程を編成して教育を実施する学校」という長い名前です。
その特徴は、本来の教育課程の基準にとらわれず「特別の教育課程」を編成することができる、という点。

不登校特例校は2021年現在、上図のように全国17校が文部科学大臣に指定されています（公立8校・私立9校・小中高）。
まだまだ数として少ないのですが、もしお近くにありそうなら検討してみてはいかがでしょうか。

居場所⑧夜間中学

何と！「夜間中学」という制度があることはご存知でしょうか。

夜間中学は、ずばり不登校生に向けられた居場所、というわけではありません。
もっと幅広く、「何らかの事情で義務教育を十分に得られなかった」人たちの「学びたい」に応える学校です。

生徒の年齢は、下は10代から上は90代まで！
いろいろなバックボーンのある人たちに混ざって学ぶことができます。

ちなみに夜間中学は市区町村が設置するれっきとした公立中学校。
教員免許を持つ教師が教え、全ての過程を終了すれば中学卒業です。

通学の時間帯は一例として、夕方5時登校、夜9時下校。
学校が終わったら夜更かししないで早めに寝ましょう（笑）

夜間中学の全国での設置状況は、上図のとおりまだまだ十分とはいえません。
ですが文部科学省では、少なくとも各都道府県に1校は行きわたるよう、設置を推進。

今後、夜間中学は少しずつ増えていくと思われます。

⇒参考：文部科学省「夜間中学のご案内」

不登校中の子どもにとって本当に必要な居場所とは

自分の子どもが学校に行けなくなったら、親としてはとても心配ですよね。
筆者も子を持つ親としてよくわかりますし、学校ではありませんが保育園の「行き渋り」を経験したこともあります。

あせると同時に、選択肢がいろいろあってお悩みのことでしょう。

ではここで改めて、不登校中の子どもにとって本当に必要な「居場所」の本質を探ってみましょう。

もしかしたら不登校中の子どもは少し疲れているかもしれません。
または、「自分は〇〇できなくてダメだ」などと悲観的になっているかも。

そんなときにまず用意したいのは、子ども自身が「自分はここにいたい」と率直に感じることができる場所。
子どもが主体的に「こうしたい」と希望することは大切なことです。

では、子どもが「ここにいたい」と感じる場所にはどんな特徴があるのでしょうか。
ここは杉本希映氏・庄司一子氏共著の学術論文から、研究結果をご紹介します。
※代表例を抜粋しています。
※調査対象は一般の公立小中高生（不登校生対象ではありません）。

①自分が受け入れられている「被受容感」がある

被受容感とは、自分が拒否されていない、自分が受け入れられているという感覚です。
「自分はここに居ていいんだ」と思える環境であることが、子どもの居場所としては最重要です。

研究の中では「被受容感」には、次のような内容があります。

• 自分を本当に理解してくれる人がいる
• 悩みを聞いてくれる人がいる
• 自分は大切にされている

②精神的に無理をしないでいられる

2つ目は「精神的に無理をしないでいられる＝精神的安定」です。
1つ目の「被受容感」でその場所が自分にしっくりと来ていれば、同時にこの「精神的安定」も得やすいと考えられますね。

似たような内容には以下のようなものがあります。

• 満足する
• 本当の自分でいられる
• 幸せ　etc.

③自分の好きなように行動できる

3つ目は「自分の好きなように行動できる＝行動の自由」です。
他には次のような内容がありました。

• 自分の好きなことができる
• 自分だけの時間がもてる
• 寝ることができる

「寝ることができる」は究極ですね（笑）
ここまでの自由を外の居場所で得るのは難しいですが、ある程度の自由がある方が望ましいようです。

④ゆっくり物事を考えることができる

4つ目は「ゆっくり物事を考えることができる」です。例えば、次のようなイメージです。

• 自分のことについてよく考える
• 物思いにふける
• ボーっと考え込むことがある

前項の「行動の自由」とも重なりますが、マイペースに物事を進めたりゆっくり考えたりできることが子どもの居場所としては大切なのですね。

⑤他人に気を使う必要がない

そして最後の5つ目は「他人に気を使う必要がない」です。

• 他人のペースに合わせなくていい
• 人を気にしなくていい
• 人に会わなくていい

このような内容があり、研究ではこれらを「他者からの自由」と呼んでいます。
いろいろな子どもたちが集まる場所は刺激し合うことができる一方で、本当は性格的に気疲れしやすい子どもも多いのでしょう。

子どもたちの居場所の基本は、ずばり「家」

ここまで、子ども自身が「ここにいたい」と感じる場所の特徴についてお伝えしてきました。

簡単にまとめると、「自分を理解してくれる環境で、気を使わずにある程度自由に行動することができる場所」ということになります。
確かに居心地が良さそうですね（笑）

それから「ゆっくり物事を考えることができる」といった「静」的な要素が含まれていることもわかりました。

このような特徴を満たしてくれる子どもの居場所。
それはずばり「家」です。

前述の研究結果の続きですが、子どもたちが「一番の居場所」と感じる場所は、どの学年も「自分の部屋」「家」が圧倒的大多数。
しかも一般の小中高生を対象とした調査ですから、これが不登校生となればさらに顕著な結果となることでしょう。

もちろん家庭環境・家庭の事情はいろいろとあるでしょう。
ですがここまでご紹介したような特徴をふまえた居場所を整えることが、子どもの心身を整えるために何よりも重要ということではないでしょうか。

ちなみに、先ほどからの研究結果によれば、次のような傾向があります。

• 小学生は「家族のいる居場所」を好む
• 中高生は「自分1人の居場所」「家族以外の人のいる居場所」を好む

中高生の「家族以外」というのは主に「友達」。
子どもが成長するにつれて、家族に話せないことが増え、代わりに友達の存在感が増してくるということですね。

加えて、学年が上になればなるほど「自分の部屋」の重要性は増してくるようです。

高校生では、「自分ひとりの居場所」が持てる環境、具体的には「自分ひとりの部屋」があれば、家族関係に関係なく「居場所」をそこに見出せる

このように特に高校生の子どもなら自分ひとりの部屋を設けることが居場所づくりの一つの対策となり得るでしょう。

ただし！親御さんだけで、「子どもにとって居心地のいい家とは」を考え、実行していく必要はありません。

新型コロナで加速！教育のオンライン化

学校に行っていれば毎日受けられる授業。
では、その代わりとなる学習はどうしたらよいのでしょうか。

これについては、くしくも新型コロナの影響により、教育のオンライン化が日本でも加速してきています。例えば、次のようなものです。

• オンライン家庭教師
• 個別指導塾のオンライン化

それに、日本にはもともと進研ゼミ、Z会、スタディサプリといったあらゆる学年をカバーする総合的な通信教育も充実。
こうした通信教育も現在は紙テキストとネット環境のハイブリッドでより質の高い教育を追求、公立の学校のカリキュラムならほぼ全てカバーできるでしょう。

また前述でご紹介した、自宅学習がメインの「通信制の高校」も見逃せません。

とはいえ学習スタイルについては個々の能力や学年によって対策は異なるため、慎重に考えたいもの。

お子さんによっては、「勉強は、外出して塾で学びたい」などと思うこともあるでしょう。

学校の先生、公的支援機関、不登校の子どもを支援する塾、そして本人とも相談しながら、お子さんにとってよりよい学習方法を選択したいですね。

私たちキズキ共育塾でも、不登校の子どもたちに向けて、オンラインの授業を行っています。

SNSで社会とつながる

では家での生活面についてはどうでしょうか。
丸1日家の中で過ごしていると、

と心配になりますよね。

ですが、近年はネット環境が充実していて、ネット普及前の「社会から分断された部屋」とはだいぶ異なってきているのではないでしょうか。

例えばSNS。
これは文字どおりソーシャルなものですから、自宅を居場所にしつつ社会とつながることが可能です。

もちろん悪影響のリスクもありますが、それは不登校でなくても同じこと。
スマホが1台あるだけで、その向こうには無限の世界が広がっているのです。

SNSなども行いつつ、家を主な居場所にして過ごしてみると、だんだん「物足りない」とか「つまらない」とか感じるようになるかもしれません。
さらに「他の子はどうしてるかな」「勉強が難しいから直接誰かに聞きたい」なんてことも、出てくるかもしれません。

そうしたら少しずつ外へ出て行くことを勧めてみてはいかがでしょうか。
30分の習い事、90分の塾通いくらいから始めてみるのもいいですね。

家という「安心できる居場所」があれば、子どもは、家を足掛かりに外の世界に出ていくことができるようになるのです。

学校だけが全てじゃない！不登校に対する国の方針

日本政府も、教育は「従来の学校だけが全てではない」という見方になっています。

まずはデータを見てみましょう。
文部科学省「令和元年度　児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果」 という資料には、次の数字が示されています。

• 小・中学校における不登校児童生徒：18万1,272人（前年度16万4,528人）
• 高等学校における不登校生徒：5万100人（前年度5万2,723人）

小・中学校の不登校は、実は年々増加しており、この18万人というのは過去最多。
高等学校の不登校は多少減ってはいるものの、横ばいともいえる状況です。
さらに「隠れ不登校（保健室登校をしている人や、ほぼ毎日「学校に行きたくない」と思っている人）」を含めると、数字はさらに膨らむとも言われています。

このような現状の中で、政府は2016（平成28）年時点ですでに新しい法律
「義務教育の段階における普通教育に相当する教育の機会の確保等に関する法律」
を出しています。（平成29年2月14日施行）

この法律に基づいて文部科学省からは具体的施策についての通知が出ています。
大まかなポイントとしては、次のようなものが挙げられます。

ポイント1. 学校に来させることを最終目標としない

まず最も大きな柱が「学校に来させることを最終目標としない」ということ。

従来は（特に義務教育においては）なんとかして学校に来させるという考え方が根底にありました。
ですが、新しい法律ではそこを目標にするのではなく、最終的には社会的に自立できる大人になってもらう、という部分に着目しています。

そのために、学校という枠だけにとらわれず多様な教育の場を確保していこう、というのが新しい法律の基本的な考え方です。

ポイント2. 不登校のリスクをふまえた支援

ポイント1だけを見ると「学校に行かなくたって全然OK〜♪」という見方ができるかもしれません。
しかし注意したいのは「不登校にはリスクがある」ということ。

文科省は、不登校が「学業の遅れや進路選択上の不利益や社会的自立へのリスクが存在する」ことに触れています。

そのリスクを負うのは他でもなく、子ども本人。

「学校に行かないこと」自体は問題ないかもしれません。ですが、その分、学校以外で勉強・相談・コミュニケーションなどの機会を保つことが大切です。

学校も含めて、「不登校の子ども」について相談できるところをしっかり利用しましょう（私たちキズキ共育塾でもご相談をお受けしています）。

ポイント3. 学校の環境の見直し

学校以外の選択肢も用意しつつ、お子さんが学校に戻りたがっているようなら、戻れるに越したことはありません。

特に義務教育は日本社会で自立して生きていくための基礎の基礎。
その役割は大きいからこそ「義務」教育となっています。

そこで文科省は、「学校教育の一層の充実を図るための取組が重要」と述べています。
例えば、学校には以下のような内容を求めています。

• スクールカウンセラーなどの専門職の活用
• 不登校の初期段階から早めに対応
• 定期的な家庭訪問
• 教育支援センターや民間の施設で教育を受けている場合は、その把握
• 久しぶりに登校してきたら、保健室・相談室・図書館などで受け入れ
• いじめを絶対に許さない、き然とした対応
• いじめを回避するためのクラス替えや転校

つまり学校に登校してくるまでは家庭や施設にお任せ、では決してありません。
継続的に状況を把握しつつ、「いつでも待っていますよ」と環境を整えることが求められているのです。

「学校の方もよりよい環境へと変わっていきましょう」ということですね。

ポイント4. 民間施設やNPOとの連携

学校との連携先には教育支援センターなどの公的施設だけでなく、民間施設やNPOとも積極的に連携することが推奨されています。

先ほど紹介したフリースクールや、不登校の子どもを応援する塾などもそれに該当します。

こうした連携により、その子その子により適した教育の可能性が広がっていくと考えられます。

特に不登校の子どもが公的・民間施設で教育を受けている場合には、その学習状況について学校側で把握しておくことで、長期的な支援や進路指導にも役立ちます。
保護者としても、連携してもらえた方が安心ですよね。

ポイント5. 学校外で教育を受けても出席扱いに

そして5つ目は、注目のポイント。
「学校外で教育を受けても出席扱いにできる」というもの。

これは例え学校に登校できなくても、別の方法で懸命に努力している子どもを評価したい、という趣旨からきています。
もちろん、出席扱いにするには要件があります。例えば義務教育段階であれば、次のようなものです。

• 本人が希望した場合に学校に復帰しやすい内容であること
• 保護者と学校との連携が十分であること
• 原則として教育支援センター等の公的機関とする
• 特別な事情がある場合は民間施設も考慮する

私たちキズキ共育塾への出席も、「学校への出席」にカウントできた例は多々あります。

さらに公的・民間施設に通所することすら困難な場合に限って、自宅でのICT（情報通信技術）等による学習についても出席扱いにすることを認めています！
ただし、この場合は訪問による対面指導とセットで考えなければなりません。

学校（国）側としては、「ICT等による自宅学習を出席扱いとすることにより、不登校が必要以上に長くならないように注意しなくてはならない」と考えているということです。
「あくまでも特例的な措置ですよ」と釘を刺しているわけですね。

一方で高等学校における不登校の子どもを学校外の学習で出席扱いにするには、また別の通知が出されています。それによると、以下が要件に挙げられています。

• 将来的な社会的自立を助ける上で有効・適切であること
• 保護者と学校との連携が十分であること
• 原則として適応指導教室等の公的機関とする
• 特別な事情がある場合は民間施設も考慮する
• 通所または入所を前提とする

不登校に対する国の方針について解説してきました（やや堅苦しい表現があったかもしれません）。
政府も「多様な教育のあり方」を認める流れになっていることがおわかりいただけましたでしょうか。

「学校がしんどかったら、別の居場所で学んでもいいんですよ」 これが国からのメッセージなのです。

まとめ

今回は、不登校中に学校の代わりとなるような居場所についてご紹介してきました。
改めて、ご紹介した居場所をまとめておきます。

• フリースクール
• 教育支援センター・適応指導教室
• 保健室・別室
• 学校内フリースペース
• 塾や習い事
• 通信制の高校
• 不登校特例校

そして本来、子どもたちが「一番の居場所」と感じる場所として「自分の部屋」「家」が安定の人気であることもお伝えしました。
特に高校生なら「自分ひとりの部屋」を設けることが、居場所づくりの一つの対策となり得るでしょう。

お住まいの地域にない施設も多々ご紹介したかもしれません。
ですが最初にご紹介した「フリースクール」「教育支援センター」などは全国にありますので、よろしければご検討してみてください。

この記事が、お子さんの居場所づくりに役立ったなら幸いです。

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⇒参考資料 ホットライン教育ひろしま「校内適応指導教室での個に応じた学習支援」
杉本希映氏・庄司一子氏共著『「居場所」の心理的機能の構造とその発達的変化』
文部科学省「令和元年度　児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果」
文部科学省「不登校児童生徒への支援の在り方について（通知）」令和元年10月25日
文部科学省「高等学校における不登校生徒が学校外の公的機関や民間施設において相談・指導を受けている場合の対応について」