適応障害で仕事にお悩みの方へ〜対処法と向いている仕事を解説します〜

2019年12月02日

こんにちは、キズキビジネスカレッジの寺田淳平です。

あなたは、適応障害で以下のような仕事の悩みを抱えていませんか?

「症状が重くて職場に行くのもつらい」
「甘えだと思われて適応障害を理解してもらえない」
「いまの仕事が向いているのか向いていないのか自信が持てない」

本コラムでは、このような悩みをお持ちの方に向けて、適応障害への対処法から向いている仕事までを解説いたします

3,500人規模の職場で人事を担当していた私が見てきた事例とともに、休職した場合に職場復帰に向けてできることも併せて紹介いたします。

適応障害で就労にお困りの方の助けになれば幸いです。

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適応障害とは?

適応障害とは、「ストレス因により引き起こされる情緒面や行動面の症状で、社会的機能が著しく障害されている状態」と定義されます。(参考:『CD-10:世界保健機関の診断ガイドライン』)

つまり、仕事や会社での人間関係で生じる強いストレスに反応し、社会生活に困難が生じている状態をいいます

適応障害には一般的に考えられる環境への「不適応」の他に、「過剰適応」と呼ばれるものもあります。

過剰適応とは、自分を抑え込んで適応し過ぎることで、バランスを崩してしまうことです。

特に忍耐力のある人は、過酷な環境でも「自分なら大丈夫」という過信があるので、ときに限度を超えて過剰適応を起こし、適応障害になってしまうことがあります。

人一倍前向きで適応力に優れている人でも適応障害になりうるため、注意が必要でしょう。


適応障害の症状

適応障害の症状

適応障害の症状は「情緒面」と「行動面」の他に、身体症状にも表れると考えられています。(参考:厚生労働省ホームページ『適応障害|病名から知る|こころの病気を知る』、アメリカ精神医学会『DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル』、松﨑博光『新版 マジメすぎて、苦しい人たち:私も、適応障害かもしれない…』)

■情緒面の症状

■行動面の症状

■身体症状

過労や仕事の人間関係など、ストレスの原因が明確で、かつ上記のような症状が慢性的に続く場合は適応障害の可能性があります。

ただし、身体面の症状は、その他の内臓疾患などに起因することもあります。

正確な診断を受けたいという方は、必ず専門の医療機関を受診するようにしましょう。


適応障害になりやすい人の特徴

それでは、適応障害になりやすい人にはどのような特徴があるのでしょうか。

ストレスクリニックの院長として多数の適応障害の方を診てきた松﨑博光先生は、以下の4つの特徴を挙げています。(参考:松﨑博光『新版 マジメすぎて、苦しい人たち:私も、適応障害かもしれない…』)

①傷つきやすい
繊細でちょっとした言動にも傷ついてしまう

②切り替えが苦手
気になることにとらわれて気持ちや思考を切り替えられない

③人目や評価に過敏
自己評価より他人の評価が気になってビクビクしてしまう

④相談相手がいない
自信のなさから他人とうまく交流できずに抱え込んでしまう

これは適応障害になった人の特徴から割りだされた傾向ですので、必ずしも当てはまる人が適応障害になるわけではありません。

もし、いずれかの傾向について気になることがあれば、専門のクリニックへご相談いただくことがオススメです。

適応障害の方は、ご自身の性格や特徴を見つめ直す際の参考にしてみてください。


職場で見られる適応障害の兆候

適応障害の症状

この章では、仕事の現場で見られる適応障害の兆候を具体的に見ていきましょう。

職場不適応を起こしている方は、行動面において以下の兆候が表れると言われています。(参考:松﨑博光『新版 マジメすぎて、苦しい人たち:私も、適応障害かもしれない…』)

症状と同様に、上記の兆候はあくまでも参考です。

症状と同様に、もし上記の傾向が強まっていると感じる場合は、メンタルクリニックなどの専門医に相談してみましょう。

仕事で適応障害を発症しやすいタイミングと事例

仕事で起こる適応障害には、「発症しやすいタイミング」が2つあります。(参考:岡田尊司『ストレスと適応障害 つらい時期を乗り越える技術』)

①環境や担当が変わったとき

②昇進して立場が変わったとき

このタイミングを知っておくことで、業務量を調整するなどの対策が取れるようになり、事前に心構えもできます。

適応障害の再発防止にもなるため、事例と併せて詳しく見ていきましょう。


事例①:環境や担当が変わったとき

適応障害の症状

「環境や担当が変わったとき」には、適応障害の発症に注意しましょう

新しい環境に移ったときは、誰しも対人関係や業務に慣れるまで時間がかかります。

勝手がわからず些細なことでも気を遣ってしまうため、気づかないうちに疲労が蓄積しがちです。

特に、責任の大きい管理職クラスの方は、部下の状況も把握する必要があるので、容量オーバーを起こして適応障害を発症するリスクが高まります

事例として多いのは、新入社員が短期間の職場研修を経て、他部署へ本配属されたときです。

新たにはじまった社会人生活のなかで職場研修の環境に慣れてきたばかりなのに、本配属によってまた新しい環境に移ることになると、それまでに蓄積した疲労も相まって容量オーバーを起こしやすいのです。

特に相談相手になるメンターを配置していない企業にお勤めの方は、環境や担当が変わったときに適応障害にならないよう、体調を注視してください。


事例②:昇進して立場が変わったとき

2番目に多いのが「昇進して立場が変わったとき」です

これは担当が変わるだけでなく、中堅的なポジションとして業務内容が質・量ともに急激に増えることが、適応障害を起こすきっかけになります。

また、周囲から頼られる機会も多くなるため、それまで自分のペースでのびのび仕事をしてきたという人ほど苦労するでしょう。

事例としてよく見られるのが、扱いづらい部下や同僚に振り回されて適応障害を発症するケースです。

協調的な態度を取らない部下だけでなく、距離があまりにも近い同僚にも注意が必要です

特に個人的な相談を持ち込んでくる同僚に対しては、距離を置いた方が賢明な場合もあるということを覚えておきましょう。

「いつでも相談に乗ってあげるよ」といった気遣いの言葉を投げかけられるのは素晴らしいことですが、あまりに無防備に相談に乗ると依存されてしまい、心理的な負担が増してしまう可能性があります。

距離を置くことはあなたの心を守ると同時に、部下や同僚の自立を促すことにもつながります。

安請け合いすることなく状況を冷静に判断して、適切な距離感を保つようにしましょう。

適応障害になったときの対処法6選

それでは適応障害になったときの対処法を具体的に見ていきましょう。

大切なのは、周囲を適切に頼ることです。

自力でできる適応障害の緩和策は後にまとめましたので、この項目ではあなたが一人で抱え込まずに済む対処法を6つ、ご紹介いたします。


対処法①:産業医面談を受ける

適応障害の症状

1つめは「産業医面談を受ける」です

産業医とは、労働者の健康管理に関して専門的な立場から助言や指導を行う医師をいいます。

産業医は労働安全衛生法に基づいて、常時50人以上の労働者を使用する事業所に1人以上、3,000人超の事業所では2人以上配置されておりますので、条件を満たしていればあなたの会社にも産業医がいるはずです。(参考:厚生労働省ホームページ「産業医について」)

「面談の結果によって給与査定や昇進に響くのでは?」という声を聴くことがありますが、産業医は中立的な立場から診断を行います

仮に人事が説明を求めても、個人情報保護の観点から共有してよいかを原則ご本人に確認しますので、安心して診察を受けることができます。

料金等も発生しませんので、適応障害で仕事にお悩みの方は一度、産業医面談を受けてみましょう。


対処法②:専門医を訪ねる

2つめは「専門医を訪ねる」です

先述したように、適応障害は前向きで我慢強い人でもなりうる病気です。

不調なのに「みんなこれくらいの苦労はしているし、自分も大丈夫」と思って仕事を続けていると、症状を悪化させてしまいます

場合によっては、うつ病などの重い精神疾患に発展してしまう可能性があります。

ときには忍耐も必要ですが、心身を壊してしまう前に、専門医を訪ねるという選択肢を持つようにしましょう。

後述するように、定期面談のかたちでサポート受けながら、休職などには至らずに仕事を続けることも可能ですので、まずはお近くの専門医を訪ねてみてください。


対処法③:異動や業務量の調整を申し出る

適応障害の症状

対処法として「異動や業務量の調整を申し出る」というのも有効です

適応障害は環境の不適応によって生じるものなので、逆に適した環境になればなる場合があります。

ですので、過労気味のひとや業務内容があわないと感じている人は、上司や人事へ相談してみましょう。

企業としても、異動や業務調整によってパフォーマンスが上がるのであれば本望ですし、何よりも「社員が健康を害してしまうことを避けたい」というのが本音です。

社員を適切に配属することは人事の重要な職務ですので、適応障害でお困りの方はぜひ一度ご相談ください。


対処法④:就労支援機関に相談する

次にオススメしたいのは「就労支援機関に相談する」という対処法です

お勤めの会社の規模によっては、「仕事の相談もできる産業医を設置していない」「人事に異動を願い出てもまったく聞き入れてもらえない」といったことがあるでしょう。

そうした人はメンタル面のケアだけでなく、仕事面でのアドバイスもしてくれる就労支援機関を訪ねてみてください。

障害者総合支援法にもとづいて設置されている就労移行支援事業所などは、原則的に診断書があれば就労支援サービスを受けることが可能です

障害に理解のある支援員が体調管理やメンタル面の相談、働き方に関するアドバイスなどを行っており、最低0円からサービスを受けられますので、まずは無料相談をしてみるとよいでしょう。

就労移行支援については、コラム「就労移行支援とは?サービス内容から就労継続支援との違いまで解説」にまとめています。

興味を持たれた方は併せてお読みください。


対処法⑤:休職を検討する

適応障害の症状

対処法の5点目は「休職を検討する」です

適応障害によって心身ともに追い詰められる前に、休職を前向きに考えることも大切です。

ご自身での判断が難しい場合には、まず先述した専門医や就労支援機関に相談してみるとよいでしょう。

休職をした場合、企業によっては「どうしても昇進が遅れる」「給与支給が停止してしまう」といったデメリットがあります。

しかし、身体を休めるだけでなく、自分の仕事の進め方や性格を変えるきっかけにもなるため、休職中の過ごし方次第ではいくらでも挽回は可能です


対処法⑥:転職活動を始める

最後の対処法は「転職活動を始める」です

異動したり、担当を替わったりしても適応障害が治らない場合、企業の体質や働き方自体があっていない可能性があります。

そのときには転職を視野にいれて行動することをオススメします。

とはいえ、適応障害で心身ともに疲れ切っている状態で転職活動に移るのは得策ではありません。

まずは専門医のもとで治療を進めて、活動を開始しても問題ないという診断をもらってから始めるようにしましょう

なお、転職活動においても「周囲を適切に頼る」ということが大切です。

先述した就労支援機関や転職エージェントなど、第三者のアドバイスを適切に頼りながら、転職活動をはじめてください。

休職中の人へ〜職場復帰までにできること〜

適応障害の症状

この章では、適応障害が理由で休職中の人に向けて、「職場復帰までにできること」をご紹介いたします。

休職中の方に特に意識してほしいことは、以下の3点です。

①医師やカウンセラーとの定期面談を欠かさないようにする

②休養を優先するという姿勢を保つ

③どこかへ通う習慣をつける

適応障害の方は、職場を離れると症状が和らぎやすい傾向にあります。

しかし、和らいだからといって、自己判断で医師やカウンセラーとの定期面談をやめたり、休養を優先する姿勢を忘れたりすると、場合によっては悪化してしまうため注意が必要です

休職中は原則的に医師の判断を仰ぎ、「新しいことに着手したい」「旅行へ出たい」という場合も、できる限りかかりつけのお医者様に相談するようにしましょう。

また、「どこかへ通う習慣をつける」というのも大切です

休職の初期期間は睡眠時間が増えやすく、生活が乱れがちです。

しかし、どこかへ通う習慣をつけることで、生活リズムが形成されていきます。

生活リズムの調整は、職場復帰を考える上では欠かすことのできない要素です

適応障害の緩和策5選

ここでは、適応障害を抱えて働きつづけている方へ向けて、緩和策5選を紹介いたします。

重要なのは、頭と心の休め方を知ることです。

この章では、自力でできる緩和策を中心にまとめましたが、一人で抱え込まないという原則は忘れないようにしてください(参考:岡田尊司『ストレスと適応障害 つらい時期を乗り越える技術』、乃樹愛『なんで私が適応障害!? 暗闇の中で光を見つけた私。』)


緩和策①:脳への情報入力を減らす

適応障害の症状

最初にオススメしたい緩和策は、「脳への情報入力を減らす」というものです

先述したように、環境や担当が変わったときには脳が容量オーバーを起こしやすくなります。

その状態で遅くまでテレビやネットを見ていると、情報負荷がますます過剰になり、容量オーバーに拍車がかかるのです。

疲労を感じているときは、音楽や映像などの情報入力を減らして、脳を休めるようにしましょう。

時間を取るのが難しい場合は五分程度でかまいませんので、目を閉じて神経を休めてください。

情報入力を減らす時間を設けることが、適応障害の緩和につながります。


緩和策②:副交感神経を意識する

「副交感神経を意識する」というのも適応障害の緩和策として有効です

副交感神経とは、内臓や血管といった体内環境の働きを司る「自律神経」の一種で、心身をリラックスした状態にする役割を担っています。

副交感神経への意識を高めるためには、あなたがリラックスできる環境や行動を知り、それを習慣づけることが大切です。

例えば、以下のような五感にアプローチする行動がおすすめです。

ちなみにお酒やたばこなどの依存性のある嗜好品は冷静な判断力を奪う可能性があります。

いくら気分が楽になるからといっても、避けた方が良いでしょう。

ぜひあなたなりのリラックスの方法を見つけることで、副交感神経を意識する習慣を身につけてください。


緩和策③:相談相手を探す

適応障害の症状

緩和策の3点目は「相談相手を探す」です

先述したように、適応障害の人は誰かに相談をするのが苦手な傾向があります。

そのため、いきなり相談相手を探すといっても、難しいと感じるかもしれません。

そういう人は、実際に相談するかは別として、ひとまず「相談できそうな相手」を思い浮かべてみましょう。

相談できそうな相手がひとりいるだけでも、心に余裕ができて適応障害の緩和につながります。

また、相談相手とは知人に限りません。

医師や就労移行の専門家も相談相手にあたります


緩和策④:思考の切り替え訓練をする

次にオススメしたいのは「思考の切り替え訓練をする」です

適応障害の人は、仕事のミスや問題点を業務後まで気にかけて、考え込む傾向があります。

ショックを気にかけ続けて、言葉や場面が頭のなかで堂々巡りするため、リラックスできずに疲れ切ってしまうのです。

こうした状況を回避するためには、「この問題をいま考えて結果が変わるのか、いまできることはあるのだろうか」と自問してみるとよいでしょう。

考えることが良い結果につながるのなら考えて、そうでないならきっぱりやめるといった思考の切り替え訓練を日頃から行うことが大切です

どうしても考えてしまうという人は、身体を動かしたり、場所を移動したりすることで切り替えになる場合もあります。


緩和策⑤:定期的なカウンセリングを受ける

最後の緩和策は「定期的なカウンセリングを受ける」というものです

適応障害によってストレスの悪循環に陥ると、判断力が鈍ってきてしまい、自分の体調や置かれている状況を認識するのが難しくなります。

定期的なカウンセリングを受けることで、専門家の助けを借りながら自身の状態を把握することができるようになります。

ブレーキを掛けるべきタイミングに気づかせてもらえたり、現状を打破する方法を思いついたりと良い影響がありますので、適応障害の方は定期的なカウンセリングを受けるとよいでしょう。

適応障害の人に向いている仕事

適応障害の症状

適応障害の人に向いている仕事を考える上で大切なのは、以下の2点です。

①業務が定型化しているか

②職場を意識しなくていいか

仕事内容が頻繁に変わることでストレスを感じる人は、定型化された業務がオススメです。

一方、職場への不適応が強く、ゆとりがほしいという人には、自由度の高い業務が向いていると考えられます。

具体的には以下のような仕事が挙げられます。

■業務が定型化している仕事

■職場を意識しなくていい仕事

上記はあくまでも例になりますので、ご自身の性格や特性、個別の職場の状況によっては、向いていると言い難い仕事もあります。

また、「休職前(前職)と同じストレスを抱えることがないか」を踏まえた上で、次の仕事を選ぶことも大切です

「自分がどのストレスに耐えることができるか」「どのストレスに耐えられないか」を把握した上で、仕事選びをするようにしましょう

適職について本格的に考えたいという方は、先述した就労移行支援事業所や転職エージェントに一度相談してみるとよいでしょう。

適応障害の人に向いていない仕事

反対に適応障害の人に向いていないと思われる仕事とは、どのようなものでしょうか。

基本的には、厳しいノルマを課される仕事や、転勤の多い職種が適職になりづらい傾向にあります

主に以下のような仕事が向いていないと考えられます。

中間管理職などは、先述したように部下や同僚の調整が厳しく、容量オーバーになりがちなため、適応障害の人が担うには難しい役割です。

大切なのはあなたにあった働き方や環境を見つけることですので、上記はあくまでも参考に留めておくとよいでしょう。

まとめ:あなたにあった仕事と環境を見つけましょう!

適応障害の症状

適応障害でお悩みの方向けに対処法と向いている仕事について解説してきましたが、参考になるところはあったでしょうか?

適応障害は、仕事や環境への不調和によって起こる障害です。

大切なのは、あなたに合った仕事と職場環境を見つけることです。

あなたにはどのような職場が合っているのか、何がストレスになっているのかを考えて適切な処置をすれば、適応障害は改善します。

適応障害でお困りのあなたがふさわしい仕事を探す手助けとして、本コラムがお役に立てれば幸いです。

さて、私たちキズキビジネスカレッジは、うつや発達障害、適応障害などで離職した方のための、就労移行支援事業所です。

就労移行支援事業とは、一般企業での就職や、仕事で独立する事を目指す障害者の方の、本人に適した職場への就職・定着を目的として行われる、障害福祉サービスの1つです。

適応障害であることが診断書から明らかな場合などは、国の補償で最低0円から就労支援を受けられることもあります。

キズキビジネスカレッジの特徴は、会計・ファイナンス、マーケティング、プログラミング、ビジネス英語などの高度で専門的なスキルを学べる講座やプログラムを用意していることです。

少しでも気になる方は、【キズキビジネスカレッジの概要】をご覧の上、お気軽にお問い合わせください(ご相談は無料です)。

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